今の高校生はいわゆるZ世代（1990年代中盤以降に出生した世代）にあたり、自分の価値観に基づいて就職先の企業を選ぶ傾向にあります。

本記事では、今の高校生が何を重視して企業を選んでいるかを、1つずつ掘り下げて紹介します。将来長きにわたって自社で活躍してくれる人材を求めている方は、ぜひ参考にしてください。

1、企業を選んだ決め手とは

まずは、新卒生が企業を選んだ決め手について紹介します。

新卒生が企業を選んだ決め手1位は「自らの成長が期待できる」

「タウンワーク」「リクナビ」などの就職マッチングサービスで知られる「株式会社リクルートキャリア（現：株式会社リクルート）」内には、新卒生の就職・採用の実態を把握するための研究機関「就職みらい研究所」があります。そこでは、その年に卒業する大学生・大学院生を対象にしたアンケート「就職プロセス調査」を行っています。

その調査によれば、2021年卒の新卒生が就職先を決める際、決め手となった項目の1位は「自らの成長が期待できる」でした。複数回答式で、この項目を選んだ新卒生は49.8％と約半数にのぼります。前年と同じく1位ですが、前年と比べて6.3ポイントと大きく減少しました。

その一方で、前年に比べて3.4ポイントの伸びを見せたのが、34.9％で2位の「会社や業界の安定性がある」です。その後、34.8％の「福利厚生（住宅手当等）や手当が充実している」が3位に続きます。

どれも30％以下の選択率であるものの、前年からポイントが微増した項目にフレックス制度、在宅勤務、テレワーク、育児休暇等、働き方に関する制度が充実している」「会社・団体の知名度がある」「ゼミや研究等、学校で学んできたことが活かせる」もありました。

逆に前年と比べてポイントが減少した項目には、「希望する地域で働ける」「会社・団体の規模が大きい」「教育・トレーニング環境や研修制度が充実している」「会社・団体の理念やビジョンが共感できる」などがあります。選択率が約10％以下の項目としては、「年収が高い」「副業ができる」などがありました。

この結果から、新卒生が「安定的に働ける環境で、やりがいを見つけて働きたい」と考えている様子を見て取れます。コロナ禍で急速に広まったテレワークにも関心が高まっていることも窺えるでしょう。

高校生目線での企業を選んだ6つの決め手

続いて、高校生目線での企業を選んだ6つの決め手について説明します。株式会社ジンジブが高校生に向けて2020年7月に開催した合同企業説明会「ジョブドラフトFes」で得られたアンケート結果から6つピックアップしました。

就職を決めるポイント（複数回答可）

・仕事内容
・給料
・休日
・働いている人
・家が近い
・親の勧め／先生の勧め

高校生が就職する理由として最も多いものは、「自立したい」で34％を占めています。続いて「経済的理由」が23％、「言えない」が15％、「進学したくない」が14％、「目標がある」が11％となっています。

自己成長にウエイトを置く大学・大学院の新卒生と比べて、高校を出てすぐに働く意欲がある人は、就職する理由が「自活する」という現実的なものが多い傾向にあります。そこで、「いかに継続して働けるか」にフォーカスして就職先を決めていることがデータから読み取れるでしょう。

保護者目線での企業を選んだ4つの決め手

株式会社マイナビでは就職活動をしたことがある子どもを持つ保護者を対象にしたアンケートを行っています。保護者目線での決め手（入社して欲しい企業の特徴）も下記のとおり4つご紹介します。

入社して欲しい企業の特徴（複数回答可）

・経営が安定している
・本人の希望や意志に沿っている
・福利厚生が充実している
・社風や雰囲気が良い

ほぼ半数の保護者が「経営が安定している」を選択していることがわかります。同じアンケートでは「新卒で入社する会社で正社員として長く勤めてほしい」が39.1％で「子供が決めたのなら、どんな働き方でもよい」36.1％、「キャリアを優先して転職してもよい」18.6％を上回っています。

保護者は就職氷河期を経験した人も少なくない世代なので、非正規雇用や転職がごく一般的となった子ども世代よりも安定志向があり、働く環境に対する関心が強いという見方もできるでしょう。

あわせて読みたい：Z世代の特徴や価値観とは？ 人材採用と育成のポイント

2、高卒生へのアンケートから見る会社選定の基準

ここでは、高卒生へのアンケートから会社選定の基準を読み解きましょう。

1. 給与

株式会社ジンジブが発表した「高校生の就活実態調査　2020年版」では、「就職する会社を選定する際の重要なポイント」として、「給与」が1位に上がっています。前述の通り、主に自立したいという理由や金銭的な理由などによって高校卒業後に働くという選択をした人が多いため、給与にこだわるのは当然といえるでしょう。

ただし、給与の次に「勤務地」、「仕事内容（職種）」、「年間休日数」と順位が続いているので、決して「給与が高ければどんな仕事でも良い」というわけではありません。「仕事内容に見合った適正な給与をもらい、オンオフをしっかりと分けたい」と考えていると理解する方がよいでしょう。

2. 人間関係

「働く職場の雰囲気」と「会社の人間関係」も上位にランクインしています。

今の高校生はいわゆる「Z世代」にあたり、その世代のおおまかな傾向として、プライバシーの保護意識が高く、自身の考え方が確立していながら人の意見にもよく耳を傾けるため、いわゆるパワハラ気質の人、プライバシーを侵害する人に対して非常に強い拒否感を覚えます。自身にレッテルを貼られることも嫌うため、性別や年齢、学歴などのフィルターを通さない、「その人そのもの」を尊重した対応が必要です。

「ブラック企業ではないか」を非常に気にするため、職場見学・会社説明会で生の声を聞いてもらうのが安心材料になるでしょう。

3、注意したい入社後のギャップ

Z世代は社会課題についての意識が高い傾向にあり、自分の考え方・感じ方を尊重するため、入社後にギャップを感じると早期の離職につながります。「オープンワーク（OpenWork）」が発表した「新卒若手社員「入社後ギャップ」ランキング」によると、ギャップを感じるシーンは次に挙げる通りです。

・仕事内容や配属について
・組織の特徴や社風について
・成長環境やキャリア開発について

この調査は基本的に大学・大学院卒の新卒が対象なので、前述した、就職先を決める際の大きな要因である「自らの成長が期待できる」が大きく影響していると考えられます。ただ、高校卒の場合も同様に、入社後に「思っていたような仕事ではない」と失望されないよう、面接時などに誠実な事前説明を行うことが大切です。

あわせて読みたい：ホワイト企業の定義と特徴とは？ 求職者に選ばれる企業になるために

4、求職者から選ばれる企業の5つの特徴

求職者から選ばれる、いわゆる「ホワイト企業」の特徴を5つ紹介します。

残業が少ない

残業の少なさは、ホワイト企業ではごく当たり前のことです。労働時間が「1ヶ月間45時間」「1年間360時間」の基準内に収まっていることは最低限の条件で、よほどの繁忙期でない限り、毎日定時に退社できることがホワイト企業の条件といえるでしょう。

有給休暇取得率が高い

有給休暇の取得率が高いことも、ホワイト企業の条件といえます。有給休暇は法律で定められている労働者の権利なので、よほどの繁忙期に時季の調整を頼むことはできても、拒否することはできません。

社員が有給を申請したら理由を詮索することなく承諾し、社員の誰もが気持ちよく休める社風であることを、求職者は求めています。

福利厚生が充実している

高校生の保護者が重視している項目の1つにも挙がっていたのが、福利厚生が充実していることです。

住宅手当などの金銭面での福利厚生が充実していることは重要ですが、それだけにとどまりません。Z世代はジェンダー平等の意識が高いため、女性のみならず男性も長期育休の取得や時短勤務を選べる環境であることが大切です。リモートワークなどの柔軟な働き方ができることも、ポイントとして挙げられるでしょう。

社員旅行や飲み会などは人によって好き嫌いが分かれ、家庭の事情などで行けない人もいるため、決して強制しないようにしましょう。

低い離職率

離職率の低さは、企業体質を見分ける1つの指標です。

一般に、働きやすい環境であればそこにとどまりたがる人は多いので、離職率が高ければ「何か人がどんどん辞める理由があるのでは？」と求職者は不審に思います。離職率は数値として表れ、他社との比較がしやすいので、求職者からも注目されやすいといえるでしょう。

女性も働きやすく活躍できる

日本はG7でも最も女性管理職の比率が低く、政府が掲げる「2020年までに女性管理職比率30％を達成」という目標も、達成率7.5％と非常に低水準で終わりました。

ジェンダーギャップが大きい日本では女性が評価されにくく、性別を問わずに定量的な評価を行っていても、例えば育児・家事などが女性に偏ることで、仕事だけにフォーカスしにくいものです。そうした中で女性管理職が多いことは、女性が現状に即したかたちで最大限にパフォーマンスを発揮できるような配慮がなされている証拠といえるでしょう。

そうした企業には多様性があり、これからの時代に一層の成長が見込めると求職者も理解しています。

5、まとめ

高校を卒業するのと同時に就職を考えている人は、大学・大学院卒の人よりも、給与など現実的な面にフォーカスして企業を選ぶ傾向にあります。ただし、「給与が高ければどんな企業でも良い」というわけではなく、しっかりとプライバシーも大切にしながら、自分と価値観の合った企業で働き続けたいという気持ちがデータから読み取れます。

そのため、Z世代の求職者を獲得するには、職場見学などで自社の雰囲気をオープンにし、一人ひとりを尊重した対応をすることが求められるでしょう。職場環境もZ世代にフィットするように「ホワイト化」することで、将来自社を強力にけん引していく人材が集まるはずです。

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